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| 代表取締役 清水 克彦 |
| 2016年9月21日 |
| 「未来予測」の活用法 その3 |
| ―何故、東京創研の「未来予測2016/2026」がお勧めなのか？− （続き） 検討の手法は、様々ですが、最終的には選抜されたプロジェクトのメンバーが議論して検討することになります。外部のコンサルに発注する場合もPJのメンバーが報告内容を評価できなければ、なりません。 このとき、集まったPJメンバーは、それぞれの未来感を持っています。特に、自分の専門分野では、豊富な知識を持っているのが普通です。しかし、専門外では、かなり曖昧な知識しか持っていません。この結果、議論の多くは、マクロトレンドデータを見れば、すぐに決着がついてしまうような、極めてベーシックなところのすり合わせに時間が割かれてしまいます（このことは、未来予測のデータに確度の高いものと、かもしれない未来が混在していることも要因の一つになっています）。 未来の事象は、多くの要素が影響しあっています。特に、どんな事業でも最終的に大きな影響を及ぼすのは、需要の変化であり、需要の変化の論理は、多くの要素によって構成されています。つまり、需要の変化は重要な論点であり、検討する事業領域における需要を、幅広いトレンドから洞察する必要がありますが、その時のメンバー毎の認識に大きなバラツキがでてしまうのです（未来予測データに精通したメンバーをPJに加えておくのもひとつの方策です）。 未来予測・洞察のPJメンバーには、未来データをある程度インプットしていないと充実した議論はできません。ここでいう確度の高いデータは、概ね数値で示され、しっかりした根拠のあるマクロトレンドの数値です。 次に、未来予測・洞察を行う上で、注意すべきは、識者や専門家の見解を鵜呑みにしてはいけないということです。こうした未来予測の多くは、必ずしも当たりません。また、誰もが予測する未来は、すでに現実となっていて、レッドオーシャン化すると予測されます。企業の戦略は、「冷徹な計算」に裏打ちされていなければなりません。誰もが予測する未来は、その半歩先まで読まなければなりませんし、自社が、そこで生まれるビジネスチャンスで競争に勝てるかどうかを評価しなければなりません。 弊社の「未来予測」は、こうした議論のベースとして活用していただくことを目的としています。豊富な数値の掲載で、検討の土台を形成することと、着目すべき変化の基礎的なポイント・論理を示しています。数値や論理は、重要です。例えば定性的な方向感は、コンセプトで語ると、PJメンバーの受け止め方によって、同床異夢の状態になりがちです。 例えば、「地方は衰退する」というと、あたかも地方が消滅してしまうかのように議論するケースが見られます。実際には、衰退しますが、消滅はしません。そして、地方衰退に関する数値的なデータは、かなりの確度で認識できます。これを踏まえた議論が現実的です。 新しいトレンドコンセプトも、多くはプロパガンダの側面があります。一方では、変化が大きく、早くなっていて、ビジネスに使える手法も革新（拡張）されています。技術の革新が速まっているのも言うまでもありません。これらを冷徹に評価する必要があるのです。また、未来は、確定しているわけではありません。自社・あるいは他社が未来を変える可能性もありえます。 弊社の未来予測は、必ずしも直接、事業戦略に結び付く訳ではありませんが、自社の未来を見据えた戦略立案の議論の土台として用いる資料として有用と考えています。 |
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